サステナビリティ情報SUSTAINABILITY

オカムラグループの
サステナビリティ

オカムラは「人を想い、場を創る。」をコーポレートメッセージとしています。
さまざまな活動が、仕事や日常生活を含めた社会生活の「場」創りを中心とし、
オカムラの創るモノやコトの起点には、いつも「人」がいます。
オカムラは「豊かな発想と確かな品質で、人が集う環境づくりを通して、社会に貢献する。」
をミッションとして、経営方針を原点に企業の社会的責任を果たしていきます。

SDGsへの貢献

オカムラグループは、持続可能な世界の実現に向け国連が定めた、2030年までの国際的な目標であるSDGs(Sustainable Development Goals : 持続可能な開発目標)の理念に共感し、事業活動と社会貢献活動を通じて、目標達成に貢献します。

SDGsについて詳しくは、外務省のJAPAN SDGs Action Platformをご覧ください。

SDGsへの貢献

オカムラグループは、持続可能な世界の実現に向け国連が定めた、2030年までの国際的な目標であるSDGs(Sustainable Development Goals : 持続可能な開発目標)の理念に共感し、事業活動と社会貢献活動を通じて、目標達成に貢献します。
SDGsについて詳しくは、外務省のJAPAN SDGs Action Platformをご覧ください。

報告概要


責任ある企業活動(3.7MB)
責任ある企業活動
  • 社会から信頼され愛されるグローバル企業をめざして
  • オカムラグループCSR方針に基づく企業活動の推進
  • コーポレート・ガバナンス
  • リスクマネジメント
  • コンプライアンスの推進
  • 人権の尊重
  • 情報の開示と社会からの評価
  • 地域社会との関わり
  • 社会へ向けた活動

オカムラの創業の精神は、「創造、協力、節約、貯蓄、奉仕」の5つの言葉からなる社是として、またこれを受けた「基本方針」として今日に受け継がれています。オカムラグループは、事業活動の経済的側面と同時に社会的側面・環境的側面の重要性を認識し、企業の社会的責任を果たす経営に取り組んでいます。
事業を行う地域の住民の皆様、行政機関、企業、さまざまな分野の団体、さらには次代を担う若い世代など、多くの方々と積極的に対話・交流を行い、社会との共生を図っています。また、こうした取り組みを通じて得られたつながりや経験を事業活動に反映させるとともに、社会への貢献につなげています。

人が集う場の創造(4.5MB)
人が集う場の創造
  • 人が集まる場に新しい価値をつくる
  • 製品開発におけるクオリティの追求
  • 空間創造におけるクオリティの追求
  • 品質管理の徹底
  • ものづくりを支える人財育成

オカムラグループは、「よい品は結局おトクです」をモットーに、グローバルな視野で品質と安全性の向上に努めると同時に、お客様のニーズに的確に対応しながら、オフィスをはじめ教育・医療・研究・商業・物流施設などさまざまなシーンにおいて、製品のあるべき姿と最適な空間づくりを追求し続けます。新たな視点から、働くことに関する調査・研究を行うとともに、共創による新たな事業の創出や情報発信を通して、新たな価値を創造していきます。

地球環境への取り組み(5MB)
地球環境への取り組みイメージ
  • オカムラグループの環境への考え方
  • オカムラグループの環境マネジメント
  • 2019年度環境活動実績と2020年度目標の設定
  • 事業活動と環境影響
  • 気候変動への対応
  • 省資源・資源循環
  • 化学物質管理と汚染の防止
  • 生物多様性保全・木材利活用 ~ACORN活動~
  • 製品・サービスにおける環境配慮
  • 環境教育・啓発活動
  • 環境コミュニケーション
  • 環境効率
  • 環境会計

オカムラグループは、「環境」を企業経営における重要なテーマとして位置づけ、すべての事業活動でグループ全体、またお取引先やお客様とのパートナーシップにより、資源の効率的利用、生物多様性の保全、地球環境への負荷低減に取り組み積極的な環境活動を推進していきます。

従業員の働きがいの追求(4.7MB)
従業員の働きがいの追求イメージ
  • 従業員一人ひとりの働きがいの実現に向けて
  • 人財に対する考え方
  • 従業員のワークインライフ実現へ向けた取り組み
  • ダイバーシティ&インクルージョンの推進
  • 人財育成
  • 健康経営・労働安全衛生

オカムラは、「創造、協力、節約、貯蓄、奉仕」の5つの言葉からなる社是に基づく「基本方針」に沿って、従業員のより高い能力発揮を目的とする「人事方針」を策定し、人事・評価・教育制度を運用しています。また、ワークインライフ(Work in Life)を重視した諸制度の整備・運用にも力を入れ、従業員一人ひとりにとって、安全で働きやすく、働きがいのある職場の実現に努めています。