働き方・働く場の研究と視点
KNOWLEDGE
1人当たり面積などのデータを分析した「Office Data Report 2026」ポイント紹介
オカムラでは、オフィスづくりのヒントを探るため、自社で手がけた先進的なオフィス（日経ニューオフィス賞の応募資格に該当するもの）を対象に、レイアウトに関する基礎データを30年以上にわたり収集・分析しています。
最新のトレンドやこれまでの変化などオフィスづくりに関わる基本的なデータをまとめた「Office Data Report 2026」を発行しました。本記事では、その中から特にポイントとなる内容を抜粋してご紹介します。
「Office Data Report 2026」のダウンロードはこちら
POINT:
- 2025年は固定席を採用するオフィスが微増する傾向が見られた。近年の固定席主体のオフィスでは、自席以外でも働くことができる場所が設けられ、多様な働き方を実現できるように変化している。
- 執務エリア内の面積比率では、通路・空きスペースがやや増加し、ゆとりのある空間に。
- 役員個室の1室当たりの面積は、年々減少傾向にあることが確認できた。
執務エリアはオフィス全体のおおよそ半分
その割合は徐々に増加
このレポートでは、オフィス全体を9つのエリアに分類し、それぞれの面積を計測しています。エリアごとの面積比率を見ると、オフィス全体の約半分を執務エリアが占めています。また、10年ごとの変化を見ると、執務エリアは徐々に増加している一方で、受付エリアや役員エリア、特殊エリアの比率は減少しています。
固定席を採用するオフィスが微増
固定席オフィスでも席の種類が多様化
オフィスにおける座席運用方法の採用割合の変化を見ていくと、これまで固定席を採用するオフィスは減少傾向にありましたが、2025年は固定席を採用するオフィスの割合が微増し、フリーアドレスの割合はやや減少していることが分かります。
さらに、固定席主体のオフィスでの席種割合の変遷に注目すると、2017年と比較してフリーアドレス席や集中席、打合せ席などが増加していることが分かります。自分の拠点として使用するベース席以外でも働くことができるような場所や席が設けられており、固定席主体のオフィスでも多様な働き方を実現できる環境へと変化していると考えられます。
執務エリアのゆとりが拡大
次に、執務エリア内の各スペースの面積比率について紹介します。オフィスの主要な機能である執務エリアは、6つのスペースに分けて面積を計測し、スペースごとの比率を算出しています。2005年から10年ごとにデータを比較したところ、最も大きな割合を占めている通路・空きスペースは徐々に増えており、執務エリアは徐々にゆとりのある空間になりつつあることが分かります。
役員個室の1室当たりの面積は減少傾向
最後に役員エリアについてです。オフィスの中に設けられている役員個室の面積推移を見ると、この10年で減少傾向にあることが分かります。近年では、あえて役員個室の面積を縮小することで、従業員のスペースにゆとりを持たせ、満足度を高めるオフィスの例も見られます。こうした動きが、面積縮小の傾向に影響しているのかもしれません。また、役員個室１室当たりの面積分布を見ると、20～25㎡が最も多く採用されていることがわかりました。
「Office Data Report 2026」では、図面データから見たオフィスの面積やレイアウトの傾向を紹介しています。ほかにも、オフィスの1人当たり面積や会議室の設置数の目安など、より詳細なデータも掲載しています。ぜひ下記よりダウンロードしてご活用ください。
Research: 井熊七央海、野々田幸恵、牧島満
Top Banner & Chart Design: 椎葉麻亜里(Adver)
Production: Plus81
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