【アンケート調査】オフィスに食堂やリフレッシュスペースを設けている企業はどれくらい？

テレワークで仕事を進めやすい職種の人の中には、長いことオフィスに出社していない人も多いかもしれません。「そういえば前に出社したのは1か月前だったな......」なんてことはありませんか？

在宅に慣れてしまった従業員をオフィスに呼び戻そうと、「週に1回は出社すること」など、出社を義務付けている企業もあるようです。ただそのようなルールを設けなくても、自然と人が集まる魅力があるオフィスにできるなら、それがベストなのかもしれません。

今回のコラムでは、魅力あるオフィスの一つの要素である、福利厚生スペースに関するデータを紹介します。

食堂・カフェテリア、リフレッシュルームを設置しているのは、いずれも半数以下

オカムラが2021年に集めたデータから、食堂・カフェテリア、リフレッシュルームを設置しているオフィスの割合を調べてみました。結果は、下記の通りです。

オフィスの中に食堂やカフェテリアを設けている企業は、約1/4でした。近年の特徴として、ランチタイム以外の時間には執務スペースとしても活用できる食堂・カフェテリアが増えており、営業時間を柔軟に設定している例も少なくありません。特に、自席のないフリーアドレスを導入しているオフィスであれば、効果的に機能するかもしれません。

リフレッシュルームを設けている企業は、約1/3。リフレッシュルームは、設けたもののあまり利用されないことが課題となっているようです。ワーカーが効率的に働くために必要なリフレッシュですが、その時間を「休憩時間ではないのに休んでいる」と捉えると、堂々とリフレッシュルームを利用するのは気が引けてしまうでしょう。このようにリフレッシュルームの在り方については、企業文化や制度が大きく関係していそうです。

まとめ

これまで企業は、福利厚生のためのスペースを充実させることで、ワーカーのモチベーションをアップさせ、それがひいては成果に影響することを期待してきました。今後テレワークの活用がさらに進むと、出社の頻度が少なくなることが予想され、各企業の対応は様々に分かれると考えることができます

たとえば、テレワークを主体とし、オフィスの役割を縮小させていく場合には、福利厚生のスペースも削減されていくでしょう。あるいはこれまで通りオフィスの役割を維持していくのであれば、従業員に出社することを促すために、福利厚生のためのスペースを拡充する動きもありそうです。さらには、単に「福利厚生スペースが減るか増えるか」という観点だけではなく、専用スペースとして明らかに目に見える部分は減ったとしても、福利厚生的な「要素」としてオフィス内に溶け込ませる場合もあるかもしれません。

福利厚生のためのスベースを、各企業の姿勢を反映するものと考えると、また違った角度からオフィスを捉えることができるでしょう。

リフレッシュエリア | オフィスデザイン (okamura.co.jp)

イラスト：ウラケン・ボルボックス